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明日、虐るかも・・・

- あしたやるかも - もしかしたら俺は明日また母親を虐待してしまうかもしれない。そうならない為に介護や福祉の「現実」をもっと深く知りたい。特殊な状況下での感性の正常化?ブログ (旧題 「私は彼を許さない」)

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2014年3月 愛知県 高齢夫婦が家出 

「「経済的虐待受けた」と高齢夫婦が家出 介護事業者が関与か」
(3月13日/東京新聞)

要介護認定を受けた名古屋市内の八十代半ばの夫婦が一月下旬に突然、姿を消した。同居の長女(58)が調べると、父親の意向を受けて介護事業者が家出に関わった可能性が浮かんだ。話し合う場もなく、要介護者の自己決定の尊重を盾に、精神的に追い詰められた家族。長年にわたる家族関係に対し、介護事業者がどこまで介入するかが問われている。 (林勝)
「お互い元気で 住所は絶対に教えません」。要介護度3の父親と要介護度5でほぼ寝たきりの母親は、長女が夫(59)と外出している間、走り書きの手紙を残して去った。両親の居住スペースからは介護用ベッドや冷蔵庫、衣装ケースなどが運び出されていた。
「何の前触れもなかった」と長女。当日の午前中、介護事業所の担当者が珍しく二日続けて来ていた。電話すると、担当者は一度は関与を否定したが、問い詰めると「お父さんは『家族から経済的虐待を受けている』と言っている。住所は教えられない」と言った。長女は耳を疑った。むしろ長年、経済的支援をしてきたと思っている。両親は昨年十一月まで別のマンションに居住。マンション購入時、頭金は父親が出したが、月約十五万円のローンは長女夫婦が払ってきた。
ただ、高齢の二人暮らしでは体が弱った母親の体調管理が行き届かず、母親は脱水症状で救急搬送されたり、栄養失調になったり。ローンの負担も重いため、長女は二年かけて同居を説得。同居後も年金などの金銭管理は父親に任せた。「どこが虐待なのか理解できない」と長女は嘆く。
      ◇
高齢者虐待防止法に基づく家族の分離措置は、行政の権限。措置をしたのか名古屋市に聞くと、「虐待と認識していない」という。介護事業所の報告は「両親は自分の意思で家を出た」とされていた。同市に行き先を尋ねたが「本人の承諾がなく、答えられない」。ケアマネジャーや主治医も同様で、守秘義務の壁が立ちはだかった。
本紙の取材に介護事業所の代表は「虐待事例として関係機関と連携で対応している」と、市の認識と食い違う回答。ケアマネジャーは虐待の有無に触れず、転居にも関わっていないとした上で、「家族同士で意思疎通をと伝えているが、お父さまに娘と関わるなと言われている」と話した。
介護保険制度は高齢者本人の自己決定の尊重を理念に掲げる。このケースでは介護サービスの契約者である父親の意向が、介護事業者によって優先され、家族が振り回された。ここまで発展するのはまれだが、有識者によると、要介護者と家族の関係悪化はよくあるという。
ただ、介護保険法では、居宅介護支援の際に「要介護者及びその家族の希望等を勘案」することを求めている。「ケアマネジャーから、ただ元気だと伝えられるのみ。家族関係に介入する権利がどこにあるのか」と長女は憤る。
高齢者の介護問題に詳しい山口光治・淑徳大教授は「家族との信頼を築き、これまでの経緯を知った上で要介護者の生活支援を考える必要がある。要介護者のみでなく、家族の思いも十分に聞いて対応するところに専門職の資質が問われている」と強調した。

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